自分がいなくなる未来を想像することは、決して簡単なことではありません。
考えたくない、目を背けたい──そう感じるのは自然なことだと思います。
それでも、ふとした瞬間に
「もし自分に何かあったら、残された家族は大丈夫だろうか」
そう考えたことがある方もいるのではないでしょうか。
この記事では、万が一の時に備えるために、
30代子持ちの私が考える「住まい・教育・生活」を守るために必要な資産の目安に
ついてお話しします。
「万が一のこと」を考えた
私には妻と子どもがいます。
家族がいて住宅ローンもある私にとって生活と住まいは必ず守らなければなりません。
「もし自分に何かあった時、家族に過度な負担を残したくない」
と強く思うようになりました。
残された配偶者が、
精神的にも、体力的にも、金銭的にも無理を強いられる状況だけは避けたい。
そのために今できる備えは何かを考えるようになりました。
共働き家庭の「収入の柱」はいくつあるか
共働き世帯は、夫婦それぞれに収入があります。
つまり平常時は、2本の収入の柱があります。
さらに、投資による資産収入があれば、
「お金が働く」という3本目の柱を持つことができます。
この「収入源が複数ある状態」は、
万が一のときに生活を守る大きなクッションになります。
なぜ住宅ローンの話が重要なのか
万が一の時に家計で最も重くのしかかるのは、
実は教育費よりも、まず「住まいの支払い」です。
住む場所を失えば、生活そのものが不安定になります。
だからこそ、ここではまず住宅ローンから考えます。
現在、日本の子育て世帯が組む住宅ローンは
3000万~4000万円がひとつの平均的な水準と言われています。
今回4000万円のシナリオで成り立つかどうか考えたいと思います。
住宅ローン4000万円を数字で見てみる
4000万円を35年ローンで借りた場合：
- 金利1.0％ → 月約11.3万円
- 金利1.5％ → 月約12.2万円
おおよそ月12万円が住宅費になります。
ペアローンで2000万円ずつ借りている場合、
1人あたりの負担は月6万円です。
もしローンが4000万円より少なければ、
当然この負担はさらに軽くなります。
団信とペアローンが持つ意味
住宅ローンには、通常「団体信用生命保険（団信）」が付いています。
ペアローンの場合、
どちらか一方に万が一のことがあった際、その人の借入分（2000万円）が完済されます。
結果として、住宅費は
月12万円 → 月6万円に下がります。
もし単独ローンで組んでいれば、
住宅費そのものがなくなるケースもあります。 これは、残された家族の生活選択肢を大きく広げる要素になります。
住宅ローンを組むメリットについては以下の記事も参考にして下さい。
「2000万円の資産」が持つ役割
ここで、もう一つの柱が資産です。
2000万円をS&P500のようなインデックス投資で運用していた場合、
年利7％を想定し、4％ルールで考えると、
- 年間：約80万円
- 月：約6.6万円
を取り崩しても、資産は枯渇しにくいとされています。
この金額は、
ペアローン(2000万)の住宅費（月6万円）をほぼカバーできます。
つまり、
住宅ローンを組んでいても2000万円の資産
があれば、住む場所はほぼ守れる
という状態を作ることができます。
2000万円は「贅沢」ではなく「家族の防波堤」
2000万円は簡単な金額ではありません。
でもこれは、贅沢をするためのお金ではなく、
家族の生活を守るための防波堤です。
元手1000万円があり、
S&P500に毎月5万円積み立てれば、
約6年で2000万円に届きます。
少しずつ備えることで、
「万が一」に対する不安は確実に減らせます。
まとめ
この記事では、共働き・子育て世帯が
「もしもの時」に備えて考えたい資産について整理しました。
- 住宅ローンと団信は、大きなリスクヘッジになる
- 2000万円の資産は、生活を支える“静かな支え”になる
- 投資は、家族を守る選択肢の一つである
誰の人生にも、正解はありません。
状況も、家族構成も、人それぞれです。
それでも、
大切な人の未来を思って、今できることを考える
その気持ち自体が、十分すぎるほどの備えだと思います。 この記事が、同じように悩んだり考えたりしている方の
心を少しでも軽くできたなら幸いです。
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